就労を目指したリハビリテーション治療を目標に

　運動機能以外にも知的障害や発達障害、さまざまな合併症が複雑にかかわることが多い肢体不自由児のリハビリテーションでは、最終的な目標をどのように設定するのだろうか。

　安部氏は、「歩ける子、動ける子にかんしては、地域での就労を目指したリハビリテーション治療にとり組んでいます。子ども自身はもちろんまだ理解していないのですが、楽しく学校生活を送る延長線上に、将来働いて自分の力でお金を稼ぐことを意識しながらリハビリテーションプログラムを立案していくことも大事です」と答えた。事業所での就労や一般企業へ就職する人もいる。

　かつて肢体不自由児の治療は、運動機能の改善が最優先とされてきた。しかし、近年は、歩行など粗大運動の獲得ばかりでなく、成人期以降の生活も見据え、小児期から生活機能・生活スキルを向上させていくことが重要と考えられている。

　小児期から将来を考える例として挙げられるのはトイレの１人利用だ。

　障害のある人が就労する際、職場での介助体制の確保がむずかしく、１人でトイレを利用できるかどうかが課題になることも多いという。ただし、小・中学生は、親や先生が手伝ってくれるため、１人でトイレを利用する重要性を理解できない子がほとんどだ。18歳になり就労や１人で外出できるようになりたいと意識したときに、初めてトイレの１人利用が、本人が成し遂げたい目標になる。脳性麻痺のある人の歩行をサポートするロボット（ゲイトトレーナー）などを導入し、トイレの訓練にも使われた事例を紹介してくれた。

学校とも連携し、“動くリハビリ”を支える

　脳性麻痺児の場合、小学１〜２年生は重要な時期になる。学校が生活の中心になるタイミングで、どれだけ校内を歩いて移動できたかが将来の歩行能力に大きく影響するという。これは世界的な知見だ。２年生に進級した際、１年生の担任から「車椅子で移動していた」という申し送りがあると、歩く機会が大きく失われてしまう。将来を考えると、この状況は可能な限り避ける必要があるのだ。

　歩くことがかなり困難な子には、その大変さを少しでも軽減できるような運動プログラムを実施する。長い距離を歩けない子は、学校内の移動でできるだけ車椅子を使わないことを目標に立てる。日常的には歩いていないという子も、立ち上がりや車椅子に移乗するという基本的な動作を定着させて自立を支援していく。

　車椅子での移動が日常的になってしまうと虚弱になり、加齢の影響も受けやすくなるため、小児の時期から“動くリハビリ”を長期的に実践していくことが、将来のQOLを維持するために不可欠だといえる。

　本人の歩行や体の状態を学校の関係者にも周知するため、リハビリの様子を見てもらったり、セラピストが学校に出向き、学習環境や姿勢保持装具を調整したりすることもある。家庭よりも学校の方が能力を発揮する子どももいるという。

　「小児リハビリは病院内だけで完結するものではありません。地域との連携を密にしていく努力が必要になります」

【生活や学習活動をサポートする補装具】

小児リハビリテーションを支える最新機器

　小児専用のリハビリ支援ロボットはまだ十分に発展しておらず、成人向けの機器を応用して使用している段階だ。「先進リハビリテーション推進室」で活躍している最新機器を紹介してくれた。

【下肢・歩行リハビリ機器】

【手指のリハビリ機器】

【歩くことを支援する電気刺激装置】